• 2017年7月12日、リクルートマーケティングパートナーズは、「婚活実態調査2017」の調査結果を発表しました。
• その結果、2016年中に婚活サービスを利用して結婚相手を見つけた方は11.3％に上昇しました。
• 2013年は4.7％、2014年は6.7％、2015年は8.7％とうなぎ上りで上昇を続けています。

このように、婚活サービスを利用して結婚相手を見つける人は確実に増加しており、婚活サービスへのニーズは着実に高まりを見せています。

2020年の新型コロナウィルスの感染拡大によって多くの中小事業者が経営破たんへと追い込まれました。
ですが、結婚相談所は通勤不要、テレワーク可能な希少なビジネスであったため、大きな影響を受けることはありませんでした。
過去、経済不況にも自然災害にも影響を受けることはありませんでした。

• 今、新しい働き方に対応できる仕事（在宅ワーク、テレワーク）を選ばなければ、これからの時代に生き残れないことが明白となりました。
• 在宅ワークによって孤独の寂しさを実感した独身者たちはこぞって婚活へと踏み出しました。このため、婚活業界はかつてない活況へと向かっています。
• また、コロナウィルスによって、ONLINEによる新たな出会い（遠距離結婚）も誕生しました。

• 婚活サービスへの高まりを支えているのは、国家や地方の動きにもあります。
•  国家や地方では、婚活予算を計上し、積極的に独身者の目を婚活サービスに向ける取り組みを推進しています。
•  政府は出生率の政府目標を1.8人に掲げ、この取り組みをスタートさせましたが、政府発表では昨年（2021年）の出生率は1.30人で、その前年よりも0.03ポイントも低下させています。
• このため政府は異次元の少子化対策の導入を検討しています。
• 少子化の最大の要因は婚姻数の減少であって、子育て支援とともに大きな課題となっています。
•  現状の人口を維持するためには、2.1人の出生率が必要です。ですから、この動きは、今後もますます強化されていきます。

• 景気に左右されない婚活サービスに参入するには、今が絶好のタイミングになります。
• 婚活市場は6,000億円と言われていますが、今後益々その市場規模を拡大させていくことは間違いありません。
• 婚活者の大多数は婚活アプリを利用しますが、婚活アプリは犯罪の温床となっていることもあり、やはり、安全で安心な結婚を望む方にとって結婚相談所の存在は欠かせませんから、政府の少子化対策の動きに合わせ、今後さらに増大していくことが見込まれています。
• 今も昔も日本人の実に7割が自力では結婚できないと言う調査結果があります。これは日本人独特の奥ゆかしい性格に由来しています。いかに婚活アプリが普及しても、真剣に婚活する方にとって自力を求められる婚活アプリは不向きであり、結局婚活アプリから結婚相談所に流れている実情があります。
• 景気に左右されず、新しい働き方に完全にマッチする婚活サービスに参入するには、婚活ブームに沸く今こそが絶好のタイミングです。

昨今の結婚相談所開業ブームによって競合が爆発的に増えています。
他の連盟や他の結婚相談所にない独自のサービスや戦略を持たない結婚相談所は必ず淘汰されてしまいます。
事業の主軸に結婚相談所を置かない選択も事業成功の戦術の一つです。
結婚相談所の市場は、とっても狭いためレッドオーシャンに陥っています。
独身者・既婚者の誰もがターゲットになる事業の作り方が成功の秘訣です。
同業他社にはない独自のサービスや戦略・戦術が良縁会関東本部にはあります。

地方の過疎化対策にも力を入れています。
私どもが進めているプロジェクトは「故郷を守ろうプロジェクト」
だから、人口の二極化の影響で、人口流出が激しい地域の方にも是非ご参加いただきたいと考えております。
従いまして、募集地域は、
北海道、青森、岩手、秋田、山形、宮城、福島、茨城、群馬、栃木、埼玉、東京、千葉、神奈川、山梨、新潟、長野、富山、石川、福井、静岡、愛知、岐阜、三重、和歌山、滋賀、大阪、兵庫、京都、奈良、鳥取、島根、岡山、広島、山口、愛媛、香川、徳島、高知、福岡、大分、長崎、佐賀、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄

そうです！日本全域です。
都道府県の都市部であろうが地方部であろうが構いません。過疎地であれば、一緒に都会から若者を呼び、街おこしをしましょう。