地球上に生命が誕生して以来、生命体はそれぞれに自己を防御しつつ、遺伝情報を次世代へと継承するための行動をとってきました。

これは、リチャード・ドーキンス氏が著書『利己的な遺伝子』において述べているように、生命に内在する本能的な仕組みと考えられています。

結婚とは、本来、夫婦が協力し合い、相互に扶養義務を負うことで家庭という単位を形成し、ひいては社会秩序を維持するための制度です。

次世代を担う命を育むという営みを制度的に支える枠組みであり、法的手続きという側面が強いため、結婚がすべての人にとって不可欠なものとは限りません。

ただし、「子どもを持たない」という選択と、「結婚しない」という選択は、それぞれ異なる価値観や論理に基づくものであり、両者を同一のものとして論じることには注意が必要です。

生命体は、食物連鎖や弱肉強食といった自然の摂理によって、生態系全体のバランスを保ってきました。

仮に創造主（神）が人間を創造したとするならば、人間は本来、食物連鎖の中間層として位置づけられていたのではないかとも考えられます。

しかし、人類は創造主の想定を超える進化を遂げました。

言語を用い、知恵を働かせ、道具を発明し、さらには原子爆弾のような大量破壊兵器まで開発するに至ったのです。

その結果、人間は事実上、地球上の生物の頂点に立つ存在となりました。

特に近代に入ってからは、森林の伐採や道路・建造物の建設が進み、自然界の均衡は大きく崩れました。

このようにして、人類は本来神（自然）が与えた生命体系のバランスを、意図せずとも破壊し続けてきたと言えるかもしれません。

本来、すべての生命体は、自らの遺伝子を次世代へと残す本能を備えています。

しかし人間は、「自我」という高度な意識によって、この本能を抑制する能力を持つようになりました。

神経科学者ポール・D・マクリーンの「三位一体脳理論」によれば、「自我」は、人間特有の脳領域である「大脳皮質」によって形成されるとされています。

この大脳皮質は、本能的欲求を抑制し、合理的・抽象的思考を可能にする反面、時に自然本能を否定する判断も導くようになったのです。

私自身、この大脳皮質の進化が、ある種の「過剰進化」に達しているのではないかと危惧しています。

たとえば「子どもを持たない」という考え方が、個人の自由な選択として当然視され、それが社会的に保護・支持されるようになると、長期的には人類全体の存続に関わる問題を孕む危険性があります。

ダーウィンの進化論によれば、種の進化とは「自然選択」や「突然変異」によって生じます。

身体的にも精神的にも出産が可能であるにもかかわらず、「子どもを持たない」という選択をする人々が増加する現象は、進化ではなく一種の突然変異と捉えることもできるかもしれません。

仮にそれが突然変異であるとすれば、従来の繁殖本能に従っていた人々が淘汰されていくという進化的リスクを内包しており、人類の将来的な持続可能性に対する深刻な課題として捉える必要があると考えます。

しかし、冷静に考えてみると、現在の一連の現象は、ある種の“自然からの警告”とも受け取れるのではないかと感じることがあります。

時に、人間社会に対する天罰のようにも思われるのです。自然界の秩序を軽視し、自らの利益を優先して環境を破壊してきた人間に対し、自然（あるいは創造主）が何らかの是正を図っているのではないかと考えさせられます。

人類は長年にわたり、自らの都合で生態系を破壊し、特定の生物種を絶滅へと追いやってきました。
近年では、人間が作り出した交通手段によって外来種が他地域に持ち込まれ、固有種の絶滅が加速するという新たな問題も生じています。
こうした行動の積み重ねが、自然界に深刻なゆがみを生んでいることは否定できません。

また、近年頻発する異常気象、宗教や思想の対立、「子どもを持たない」という価値観の拡がりなど、人類の持続性に関わる問題が次々と顕在化しています。
中でも注目すべきは、男性のDNAに関する研究です。一部の研究では、将来的に男性のY染色体に変異や劣化が蓄積し、男性の出生が困難になる可能性が指摘されています。
このような現象がもし事実であるとすれば、人類そのものの繁栄や存続にとって深刻な課題となり得るでしょう。

もしかすると、自然（あるいは神）は、人類の進化に限界を設けることで、自らの行動を顧みる機会を与えているのかもしれません。
あるいは、一部の人間の思考や遺伝に変化をもたらすことで、種全体の将来を方向づけようとしているのかもしれません。
これは単なる推測に過ぎませんが、そう感じずにはいられないというのが、私の率直な思いです。

　「この時代に子どもを産むのはかわいそう」と考える方がいらっしゃるのは、ある意味で理解できます。

少子高齢化、社会不安、経済的な負担など、将来に対する懸念は広く共有されており、そうした中で子育てに踏み出せない方がいるのは自然なことです。

しかしながら、こうした考えがSNS上で「仕方ないよね」と共感的に拡散され、あたかもそれが社会全体の前提のように定着してしまうと、次世代、すなわち今の子どもたちが最も大きな負担を背負うことになります。

たとえば、日本の生産年齢人口（15～64歳）は、1995年の8,716万人をピークに減少を続けており、2023年には7,425万人まで減少しました（※総務省統計局「労働力調査」より）。

これに伴い、税収の基盤も徐々に縮小しており、社会保障制度を支える力が確実に弱まっています。

一方で、国と地方を合わせた長期債務残高は、2024年には1,200兆円を超える見通しとなっています（※財務省「令和6年度予算案」より）。

つまり、人口が減少している中で、次世代はこの莫大な債務を少人数で返済しなければならないという、極めて過酷な負担を強いられるのです。

これにより、格差の拡大や社会的不満の増大が懸念されます。

特に、OECDは日本の相対的貧困率が15.4%（2020年）と先進国の中でも高水準であることを指摘しており、今後、生活保護などの社会保障が機能不全に陥るリスクもあります。

こうした危機的状況の中で、「子どもはいらない」という価値観が広がり、それが“正しい選択”として定着することは、国家的にも深刻な影響をもたらす可能性があります。

もちろん、子どもを望んでも授からない方もいらっしゃることは十分に承知しています。

そうした方々のお気持ちに配慮しながら申し上げるとすれば、「子どもはいらない」という考えを当然の前提とした発信については、もう少し慎重になる必要があるのではないでしょうか。

たしかに、日本国憲法は思想・言論の自由を保障しています。

しかし、少子化という“人類的課題”を前にして、個人の自由と社会の持続性のバランスについて、今一度立ち止まって考える時期に来ていると感じます。

結婚や出産は義務ではありません。

ただし、今やそれが「選ばれにくい選択肢」になりつつある現状には、大きな課題があると言わざるを得ません。

ぜひ、結婚に希望を持っていただきたいと思います。そして、子どもを愛おしい存在として受け止め、人類の未来を共に支える意識を持っていただけたらと願っています。

引用元（参考資料）：

総務省統計局『労働力調査』

財務省『令和6年度予算案』

OECD『Income Inequality Update 2022』